ラスベガス・サンズやシーザーズ・エンターテインメントのアメリカ勢、ギャラクシー・エンターテインメント・グループの中国・マカオ系と、カジノ運営の世界的な企業が次々と日本から撤退し、暗礁に乗り上げたかに見えた日本版カジノ。政治主導で日本国内にカジノを設置しようとしたものの、地域住民の反対にコロナ禍も重なり、カジノ反対派の間からは「もうオワコン」と喧伝する声も聞こえていた。
ところがどっこい、コロナさえ落ち着けばカジノ業界は好調で、むしろ潜在力の高さが窺える結果が伝えられた。
「アメリカのカジノ業界団体の米ゲーミング協会（AGA）が発表したところによると、21年の業界全体の売り上げは約6.1兆円（530億ドル）で、19年に記録した過去最高額を20％も上回りました。しかも、アメリカでカジノが合法化されている34州のうち22の州で過去最高益ということで、人気の裾野の広さも感じさせるものです」（カジノ事情に詳しいジャーナリスト）
巣ごもり需要でオンラインカジノが伸びたからでは？との想像も働くが、オンラインでの売り上げは37億ドルなので、貢献はしたもののオフライン・カジノを凌駕するというほどのものではない。結局のところ、従来のカジノが強かったのだ。
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